CPMとMPMの仕組みを理解しよう！QRコード決済の基礎知識

キャッシュレス決済が増えている今、あなたも「どうやって支払うのが一番便利でお得か？」と悩んだことがありませんか？

最近では、QRコード決済が急速に普及していますが、その仕組みや種類は意外と知られていないかもしれません。実は、QRコード決済導入には2つの方式があり、「MPM」と「CPM」というものが存在します。

この記事を執筆している私は、12年以上にわたりキャッシュレス決済業界に携わり、その経験を基に、店舗の状況に応じた最適な決済手段の選び方を専門的に解説してきました。業界動向を踏まえた知見をもとに、読者にとって実践的で信頼性の高い情報を提供しています。

CPMとMPMとは何か？基本概念の理解

QRコード決済には、MPMとCPMという2つの方式があります。

お会計時に、QRコードを「誰が見せて」、「誰がスキャン」するかの違いです。

MPMは、QRコードを店側が見せて、顧客がスキャンして支払います。
MPMはMerchant-Presented Modeの略で、日本語訳は「販売者提示モード」。
他にも「ストアスキャン」、「加盟店提示型」、「店頭提示型」、「マーチャント提示型」、「ショップ提示型」と呼ばれることがあります。

※本記事ではデジタルなQRコードを店側が見せて顧客が支払いする方法もありますが、事例は少なく一般的な「固定のアナログな紙やシール」と記載してわかりやすく説明しています意図があります。

CPMは、QRコードを顧客が見せて、店側がスキャンして支払います。
CPMはConsumer-Presented Modeの略で、日本語訳は「消費者提示モード」。
他にも「ユーザースキャン」、「顧客提示方」、「消費者提示型」と呼ばれることがあります。

両者の違いを理解することで、自分のビジネスに最適な決済方法を選ぶ助けになります。
どちらの方式も、キャッシュレス社会の進展において重要な役割を果たしています。

MPMの定義

MPMは、事前に固定されたQRコードを使用するキャッシュレス決済方式です。店舗側がQRコードを印刷して設置し、顧客がそれをスキャンして支払いを行います。
毎回同じQRコード･･･静的QRコードと呼ばれます。

ユーザーは、自分のスマートフォンでQRコードを読み取り、手動で金額を入力して決済を完了します。

メリットとしては、導入費用や維持費が低く、特別な機器が不要なため、カウンター周りをすっきり保てる点です。さらに、インターネット接続が不安定な場所でも使えるため、出店やイベントでの利用にも適しています。

一方でデメリットとして、ユーザーが金額を手入力するため、入力ミスや不正が発生し違算金リスクがあります。また、複数の決済会社と契約すると、レジ周りにQRコードが増えてオペレーションが複雑化し、管理が煩雑になり業務効率が低下する可能性があります。

例えば、カフェでよく見かけるQRコードが印刷されたスタンドが代表例です。中小規模の店舗や一時的なイベントなどに適しています。

CPMの定義

CPMは、消費者がスマートフォンのアプリで生成したQRコードを店頭でスキャンする方式です。
取引ごとに異なるデジタルなQRコードが生成されるため、セキュリティが高まります。
毎回変化するQRコード･･･動的QRコードと呼ばれます。

メリットは、取引ごとに異なるQRコードが生成されるため、不正利用のリスクが低く、安全性が高いことです。
また、取引情報がリアルタイムで更新されるため、在庫管理や売上分析にも役立ちます。

デメリットは、導入にはMPM以上にコストがかかる点です。店舗側は専用のシステムや専用端末を導入する必要があり、負担となることもあります。また基本的に決済代行会社となる包括代理店を経由することが一般的で決済手数料もMPM以上になります。しかし、長期的には不正利用防止や効率的でシンプルな管理が期待できるため、投資価値は高いと言えます。

CPMは特にセキュリティを重視する業界や、リアルタイムでのデータ管理が必要な業態に適しています。例えば、高単価な商品を扱う店舗や、頻繁に在庫が変動する飲食店などでの導入が進んでいます。

CPMとMPMの違い

MPMとCPMは、キャッシュレス決済における2つの異なるQRコード形式です。
それぞれの違いをポイントごとにまとめます。

提示者：
MPM：店舗が固定されたQRコードを提示。
CPM：顧客がスマートフォンでQRコードを提示。

読み取り者：
MPM：顧客が店舗のQRコードをスキャン。
CPM：店舗側がユーザーのQRコードをスキャン。

コスト面：
MPM：印刷されたQRコードを使用するため、導入コストや維持費が低い。
CPM：専用機器が必要な場合があり、コストがやや高めではあるが、MPMからの切り替えが進んでいる。

セキュリティ面：
MPM：固定コードを使用するため、セキュリティはやや劣るが、手軽に使える。
CPM：取引ごとに異なるコードを生成するため、セキュリティが高い。

契約形態面：
MPM：一度設定すれば変更が少ないが、複数のQRコードを扱うと管理が複雑になる。
CPM：リアルタイムでの決済情報更新が可能で、複数の決済システムに対応しやすい。

それぞれのメリット・デメリットを理解し、利用シーンや店舗の状況に応じて最適な方式を選ぶことが重要です。どちらの方法でも、ユーザーはスマートフォン一つで簡単に支払いを完了できる利便性を享受できます。

CPM（消費者提示モード）とMPM（販売者提示モード）の違いを理解したところで、QRコード決済市場の現状これまでの成長を見てみましょう。単なる決済手段の進化にとどまらず、ビジネス全体にも大きな影響を与えています。特に、国内外のユーザーにとっての利便性向上が売上拡大につながる点は注目すべきです。

QRコード決済の市場

日本ではQRコード決済が急速に普及しており、2024年上半期には全体の約59％が利用していると報告されています。特に、シニア層でも約7割がキャッシュレス決済を利用しており、スマホ決済が日常に根付いている状況です。

また、インバウンド観光客にとってもQRコード決済は大きな利便性を提供しています。特に中国や韓国からの観光客が多く、QRコード決済が主流であるこれらの国の人々にとって、日本国内での決済がスムーズに行えることが重要です。

PayPayなどの国内アプリが外国の決済サービスと連携することで、訪日外国人にも便利な決済手段が提供され、経済効果にもつながっています。

キャッシュレス市場

日本ではキャッシュレス決済比率が2023年に39.3%（126.7兆円）に達し、2025年には40%を目指しています。

また、官民連携により、2025年度までに国税のキャッシュレス納付割合を40％に引き上げる目標も掲げられています。

一方、ATMの設置台数は減少傾向にあり、キャッシュレス化の進展が予測されています。現金管理にはコストがかかり、店舗においてはキャッシュレス導入によりつり銭準備の手間が軽減されるなどの利点があります。特にQRコード決済が急速に普及し、利用者はポイント特典などのメリットを享受しています。

QRコード決済市場

QRコード決済市場は急速に成長しています。2023年にコード決済比率がが8.6％（10.9兆円）です。

特に日本では、キャッシュレス化の進展に伴い、QRコード決済の普及が進んでいますコード決済アプリの利用は2024年上期で59％に増加し、同時に現金利用は39％が減少しています。

調査では、全体の68％がコード決済アプリを利用していると回答しています。QRコード決済は、日常生活においてさらに浸透してきています。

シニア層でも、約7割の男女がキャッシュレス決済を定着させたと回答しており、幅広い世代で利用が進んでいることが示されています。

PayPayが、QR・バーコード決済の中で最も利用されているアプリです。
これらのデータは、2024年上期の調査や複数の報告書に基づいており、キャッシュレス化の進展を強調しています。

クレジットカードとQRコード決済比較

クレジットカードの一時的な預けに関して、約7割の人が抵抗感を持っており、プライバシーや個人情報保護に対する意識が高いことが分かります。

キャッシュレス決済の利用意向が高い人の中で、全体の約7割が積極的にキャッシュレス決済を使用しています。

QRコード決済では、PayPay以外のQRコード決済も併用されており、ポイントやキャンペーンの活用、店舗ごとに使い分けが行われています。
クレジットカードとQRコード決済の両方の需要が高く、どちらか一方しか使えない場合、3割以上の人が不便を感じています。
スマホ決済派がカード支払い派を上回り、6割超でトップのシェアを持っています。

シニア層

60代の半数以上がQRコード決済を利用しており、この世代における利用意向が高まっています。
60代の利用意向が最も高いとされ、シニア世代にもキャッシュレス決済が浸透していることがわかります。

QRコード決済アプリは、幅広い年代で利用されており、特にシニア層でも大きな伸びを示しています。
スマホ決済の利用率も全世代で増加しており、シニア世代も例外ではありません。
全体の7割以上がキャッシュレス決済を使用しており、60代から70代のシニア世代にもこの傾向が見られます。
これらのデータは、各種リサーチや調査に基づいており、シニア層におけるキャッシュレス化の進展が顕著になっています。

インバウンド

日本におけるキャッシュレス決済の普及は、世界の主要国と比較して遅れを取っています。特に韓国や中国では、キャッシュレス決済の比率が8割を超えており、日常生活の一部として定着しています。

2019年には訪日外国人観光客数が過去最高の3,188万人に達し、そのうち約3割が中国人観光客でした。

こうした背景から、キャッシュレス決済の導入はインバウンド需要の取り込みに大きく貢献しています。例えば、PayPayは台湾の主要なキャッシュレス決済3社との連携を開始し、訪日観光客の利便性を高めています。

訪日外国人の消費傾向は国ごとに異なり、消費額や旅行支出にも大きな差が見られます。観光庁の調査によると、中国人観光客は特に高額な消費を行う傾向があり、ショッピングや宿泊施設に多くの費用を費やしています。

一方、欧米からの観光客は文化体験や観光地巡りに重点を置くことが多いです。これらのデータを活用することで、インバウンド戦略をより効果的に策定することが可能です。

出典：観光庁 (2024/07/19)

「インバウンド消費動向調査 2024年4-6月期の調査結果」 

「訪日外国人消費動向調査（2024年4-6月期の調査結果）」

QRコード決済が国内外で急速に普及し、利用者が増加する中、その市場規模も飛躍的に拡大しています。2024年には国内キャッシュレス決済の大部分を占めるまでに成長しており、特にインバウンド消費への影響も大きく、観光業や小売業／飲食業にとっては不可欠な決済手段となっています。

こうした市場の拡大を背景に、ビジネスが受ける影響も多岐にわたります。単にQRコード決済を導入するだけでなく、どの契約形態を選ぶか、どのように活用していくかが、今後の売上やコスト削減に大きく関わってくるでしょう。

次に、こうした市場の成長を踏まえ、ビジネスにおける具体的な戦略と導入のポイントについて、より深く掘り下げていきます。

直接契約と包括契約の違い

QRコード決済導入の契約方法は大きく分けて2種類あります。
直接契約と包括契約です。

直接契約は、各決済会社と個別に加盟店契約を結ぶ方法です。MPMは1社との契約が主流で、直接契約が一般的です。

一方、包括契約は、複数の決済会社と契約する際に決済代行会社を経由する方法です。CPMは、1社との直接契約も可能ですが、複数の決済会社と包括契約を結ぶことが一般的です。決済代行会社を経由する包括契約により、複数の決済手段を一括で管理できる利点があります。

より詳しく見ていきましょう！

直接契約（MPM）

直接契約（MPM）の具体例として、店舗のレジ横に置かれるPayPayのQRコードスタンドが挙げられます。これは、現金専用の店舗が初めてキャッシュレス決済を導入する際によく見られる光景です。

この方法では、店舗がPayPayのQRコードを印刷した台座をレジ横に置き、顧客がそれをスキャンして支払いを行います。契約面では、店舗とPayPayが直接加盟店契約を結び、申し込みからシステムの導入、入金、契約、営業などのプロセスがすべてPayPayによって行われます。

この方式の利点は、キャッシュレス決済の導入が簡単で、特別な機器が不要なため、新たにキャッシュレス決済を取り入れたい店舗にとって非常に便利な点です。主要なサービスには、PayPay、楽天ペイ、auPay、d払いなどがあります。

しかし、懸念点も存在します。複数の決済サービスと直接契約を結ぶと、それぞれのQRコードを店舗に設置する必要があり、レジ横に複数のQRコードが並ぶのは煩雑です。また、各サービスごとに契約や入金確認、返金方法を管理する必要があり、それぞれの管理画面のIDやパスワードを覚えるのも手間がかかります。これにより、管理の煩雑さや運用の複雑さが増す可能性があります。

直接契約（MPM）は、導入の手軽さと管理の煩雑さのバランスを考慮する必要があります。

包括契約（CPM）

包括契約（CPM）の具体例として、コンビニでのQRコード決済が挙げられます。店舗は専用端末を用意し、ユーザーはアプリで表示するQRコードをスキャンして支払いを完了します。このプロセスは、店舗と包括代理店が結ぶ包括契約に基づいて運営されます。

包括契約により、申し込みからシステムの導入、入金、契約、営業などのすべてのプロセスが包括代理店によって一元管理されます。この方式の利点は、1社のみではなく、主要なすべてのQRコード決済の導入が簡単で、契約や入金、管理が一元化される点です。その結果、店舗は決済に関する煩雑な作業から解放され、本業に専念できるため生産性が向上します。さらに、QRコードだけでなく、クレジットカードや電子マネーなども一元化することが可能でユーザー満足度の向上と集客に寄与します。

懸念点として、MPMに比べて初期費用やランニングコストが割高になることがありますが、生産性向上や集客・販促効果も期待できるため、費用対効果の恩恵は十分に受けられます。

CPM契約のもう一つの魅力は、決済サービス提供者が提供するさまざまな追加サービスを利用できる点です。例えば、売上データの分析やマーケティング支援など、店舗運営をサポートする機能が充実しています。これにより、店舗は効率的に運営を行うことが可能です。

また、動的QRコードを利用したCPM契約は、特にセキュリティと利便性を重視する店舗にとって最適な選択肢です。動的QRコードは、毎回異なるコードが生成されるため、セキュリティリスクを低減し、安全な取引を実現します。

包括契約（CPM）は、店舗運営の効率化とシンプル化に寄与するため、今後ますます多くの店舗で採用されるでしょう。

直接契約（CPM）

直接契約（CPM）は、特定のQRコード決済会社と直接契約し、包括代理店の専用端末（システム）を利用する方法です。基本的にCPMは包括契約が一般的で、直接契約での事例としては少ないです。

手数料については、CPMの直接契約はMPM（動的QR）よりも安価ですが、CPM（動的QR）よりも高く設定されています。つまり、コストパフォーマンスの面で中間的な位置付けとなります。

初期費用に関しては、専用の端末を導入する必要があるため、一定の初期投資が必要です。また、その端末を設置するためのスペースも確保しなければなりません。クレジットカードや電子マネーで端末利用している場合は、QRコード用に端末増加の可能性もあります。レジス周りのスペースが減るので効率的な配置が必要になります。

システムの利用については、包括代理店のシステムを利用します。その結果、CPMのメリットのセキュリティ面、違算金低下、レジオペレーションがアップによる生産性向上ができ運用がスムーズに行えます。

入金や契約、営業などの手続きのプロセスに関して、契約したQRコード決済会社の規定に従います。

直接契約の事例は少ないですが、包括契約と比較すると、システムの管理や契約の手間が一元化されないため、直接契約はあまり選ばれません。多くの場合、包括契約が選ばれる理由は、システムの管理や契約の手間が一元化できる点にあります。

まとめると、CPMの直接契約は特定のQRコード決済会社と直接取引を行い、包括代理店の専用端末（システム）を使用します。手数料はMPMよりも安く、CPMよりも高いですが、初期費用と専用端末の設置スペースが必要です。直接契約の事例は少なく、包括契約が一般的です。

直接契約（MPM）と包括契約（CPM）の具体例

直接契約（MPM）と包括契約（CPM）を、よりイメージできるように具体的な例をあげながら見ていきましょう！

直接契約（MPM）の代表格PayPay
包括契約（CPM）はAriPay（アリペイ）とSquare（スクエア）でみていきましょう！

PayPay：直接契約（MPM）

PayPayの直接契約（MPM）は店舗がPayPayと直接契約をして、自分専用のQRコードを発行してもらう方法です。顧客は、その店舗専用のQRコードをスマホで読み取り、すぐに支払いができる仕組みです。店舗ごとに専用のQRコードがあるので、支払いがスムーズで簡単にできます。

PayPayは、登録ユーザー数が6500万人を超える日本の主要なキャッシュレス決済サービスです。2024年8月時点での取扱高は10兆円、決済回数は63.6億回に達しており、日本のスマホユーザーの3人に2人が利用している計算になります。

PayPayの大きな魅力の一つは、安全性です。ユーザーの約半数が本人確認を済ませており、信頼性の高い金融インフラとして成長しています。2023年には、キャッシュレス決済全体のうち6回に1回以上がPayPayで行われ、日常の買い物でも広く利用されています。

また、PayPayのアプリは使いやすく、店舗側もリアルタイムで売上を管理できるため、経営がスムーズに進みます。頻繁に行われるキャッシュバックやポイント還元キャンペーンも、顧客にとって魅力的です。これにより、店舗は集客効果やリピート獲得のチャンスを得られます。

さらに、PayPayを経由したソフトバンク経済圏を活用することで、PayPay（6500万人）、ソフトバンク（4000万人）、ヤフー（5400万人）、ライン（9700万人）などの多くのユーザー層にリーチでき、ビジネスの成長にもつながります。

AirPay：包括契約（CPM）

AirPayの包括契約（CPM）は、店舗がAirPayと一括して契約を結ぶ方式です。QRコード決済をはじめ、クレジットカードや電子マネーなど多様な支払い手段を一つのシステムで管理できます。AirPayQRという専用アプリを使ってiOS端末（iPhoneやiPad）で簡単に導入でき、追加の専用端末を購入する必要がありません。

具体的には、AirPay端末を使うことでVisa、Mastercard、JCB、American Expressなどの主要なクレジットカードに加え、SuicaやPASMOといった交通系電子マネー、さらにPayPayやLINE PayなどのQRコード決済にも対応しています。これにより、顧客は自分の好む支払い方法を選ぶことができ、利便性が向上します。

AirPayの大きなメリットは、iOS端末を活用することでスムーズに導入できる点です。すでにiPhoneやiPadを持っている場合、新たに専用端末を購入する必要がなく、手軽にキャッシュレス決済を始められます。また、AirPayは幅広い決済手段に対応しているため、多様な顧客ニーズに応えることができます。

売上管理も簡単で、専用アプリを通じてリアルタイムで売上データを確認・管理することができます。これにより、経営管理が効率的になり、売上レポートも自動で作成されるため、事務作業の負担が軽減されます。包括契約の利点として、各決済手段ごとに個別の契約を結ぶ必要がないため、管理が簡単になり、店舗運営が効率化されます。

AirPayのような包括契約のサービスを利用することで、顧客満足度を高め、売上の向上にもつながります。

AirPay公式サイトはコチラ

Square：包括契約（CPM）

Square（スクエア）の直接契約（CPM）は、店舗がSquare（スクエア）を決済代行会社とする包括代理店契約を行います。
専用端末やアプリを使って、QRコード決済が可能になります。クレジットカードや電子マネーの決済もできるようになり、幅広い層への潜在ニーズの解決が可能です。

導入が簡単でコストが抑えられる
Squareの端末はコンパクトで手軽に導入でき、初期費用も比較的安価でシンプルな経済条件の仕組みでわかりやすいです。複雑な機器の設置や設定が不要で、迅速にキャッシュレス決済を始められます。

幅広い決済手段に対応
QRコード決済はもちろん、クレジットカードやデビットカード、電子マネーにも対応しており、顧客の支払い選択肢が広がります。これにより、さまざまな層の顧客に対応でき、売上の増加が期待できます。

リアルタイムでの売上管理が可能
Squareの専用アプリや管理画面を使って、売上データをリアルタイムで確認できるため、店舗運営の効率が向上します。売上データの集計や分析も簡単に行えるため、経営管理の負担が軽減されます。

Squareのアカウント作成はコチラ

まとめ

QRコード決済は、日常生活でもビジネスでもますます重要な役割を果たしています。

この記事では、QRコード決済の2つの方式「MPM」と「CPM」の違いを解説しました。

MPMは、店舗が固定されたQRコードを提示し、顧客がスキャンする手軽な方法です。

一方、CPMは顧客がスマホのQRコードを店舗がスキャンする形式で、セキュリティ面に優れています。

どちらの方式もメリットとデメリットがあり、ビジネスや店舗のニーズに合わせて選ぶことが大切です。

この記事が、あなたのビジネスに最適なキャッシュレス決済を選ぶ手助けになれば幸いです。